アフィリエイト広告の仕組みを徹底解説！広告運用メリット3つ・デメリット4つ

「新しいWeb集客の方法を探している」
「効率的に自社の商材を宣伝したい」
「アフィリエイト広告の仕組みやメリットが分からない」

企業のPR活動にとってインターネット広告が当たり前になった昨今、このような悩みを抱える担当者も多いのではないでしょうか。

この記事では、主に企業のWeb担当者に向けて、アフィリエイト広告の基本的な仕組みやメリット・デメリットについて解説します。
Web集客に悩んでいる方は、ぜひ参考にしてくださいね。

アフィリエイト広告の基礎知識

アフィリエイト広告の仕組み

そもそも、アフィリエイト広告とは一体どのような仕組みで成り立っているのでしょうか。
ここでは、アフィリエイト広告に関わる主な登場人物を4人紹介します。

①広告主（企業）

「広告を出したい」と考えている企業を指します。

広告主はクラウドソーシングや、後述するASPと呼ばれるプラットフォームを用いて、自社の広告を掲載してくれる人材を募集します。
実際に広告が掲載されると、コンバージョン数やクリック数などの成果に応じた広告費用が発生します。

②アフィリエイター

広告主が出稿した広告を、自分のWebサイトやブログ、SNSなどに掲載する広告運用者を指します。

アフィリエイターは、自分が掲載したアフィリエイト広告を経由して商品購入や申し込みといった成果が発生した場合に、広告主から報酬が受け取れます。アフィリエイターによって、運用しているWebサイトの閲覧数やSNSのフォロワー数、アフィリエイト記事の制作スキルなどには大きな差があるため、アフィリエイト広告の成果を左右する最重要人物といえます。

③ASP

Affiliate Service Provider、通称「ASP」は、アフィリエイト広告を出稿したい広告主とアフィリエイト広告を掲載したいアフィリエイターとを繋のぐプラットフォームサービスを意味します。
現在、日本国内には大小様々なASPが存在しており、ASPによって強い商材やアフィリエイターの特徴などが異なるので、自社がPRしたい商品やサービスに適したアフィリエイターと繋がれるASPを利用することが大切です。

なお、ASPに登録せずクラウドソーシングなど他の手法でアフィリエイターを募集することも可能です。ただし、ASPは少ない工数で多くのアフィリエイターに対して自社の商材をアピールできるので、アフィリエイト広告を出稿している広告主は1つ以上のASPに登録しているケースが一般的です。

④広告代理店

アフィリエイト広告で効率的に成果を出すには、できるだけ多くのアフィリエイターと提携することが重要です。
多くのアフィリエイターと繋がるためには、複数のASPで自社商材をアピールする必要があるため、ASPの登録、管理、レポート分析、成果発生時の請求など様々な工数が発生します。
このような場合は、アフィリエイト広告やWeb集客全般について専門的なノウハウを有した広告代理店に広告運用を外注することで、より少ない工数で成果を出しやすくなります。

アフィリエイト広告の費用形態

アフィリエイト広告には4種類の費用形態があり、それぞれメリットが異なります。
自社の予算や広告運用目標を考慮したうえで、最適な費用形態で広告を出稿することが重要です。
ここでは、4種類の費用についてそれぞれの特徴を紹介します。

①成果報酬型

アフィリエイト広告において最も代表的な費用形態です。
“成果報酬型”のアフィリエイト広告では、広告主はアフィリエイターとの契約時に「商品購入」「資料請求」「来店予約」といった成果地点、通称コンバージョンを設定します。その後、コンバージョンが発生する度に広告主からアフィエリエイターへ（ASPを利用している場合は広告主からASPへ、ASPからアフィリエイターへ）報酬が支払われます。成果に直結する費用しかかからないため、高い費用対効果が期待できます。

②クリック課金型

アフィリエイターは、商材紹介ページや申込フォームなど広告主がアクセスを集めたいWebページのURLを、自分が運用するブログやSNS内のテキストやボタン、バナーなどに埋め込んで宣伝します。
そのURLがクリックされるごとに費用が発生するのが、“クリック課金型”です。成果報酬型に比べると費用は発生しやすくなる分、1回あたりの単価は安くなります。

③インプレッション課金型

アフィリエイト広告のバナーが、ユーザーが視聴しているPCやスマートフォンの画面上に表示された回数に応じて費用が発生するのが“インプレッション課金型”です。
通常、表示回数1000回あたり○円、という形で費用がかかります。成果報酬型やクリック課金型に比べて単価を大幅に抑えられるので、商品の購入や申込みを狙うよりも商材の認知度を拡大したいケースに適した費用形態です。

④固定報酬型

アフィリエイト広告では稀ですが、広告の掲載期間に応じて固定費用が発生するケースもあります。
この“固定報酬型”は、とくに大手メディアに広告を掲載する場合によく採用される費用形態で、インプレッション課金型と同様に自社商材の認知度向上やブランディング強化に適しています。

広告主から見たアフィリエイト広告のメリット・デメリット

アフィリエイト広告には、他のWeb広告にはない独自のメリットがある一方で、いくつかのデメリットも存在します。
メリットとデメリットを正しく理解することで、アフィリエイト広告という手法が自社に合っているのかどうかを判断できるようになります。
ここからは、メリット３つとデメリット4つについて詳しく解説していきます。

アフィリエイト広告のメリット3つ

低リスクで高い費用対効果が期待できる

アフィリエイト広告の基本は“成果報酬型”です。
例えば成果地点を「商品購入」に設定するのであれば、ユーザーが商品購入に至って初めて費用が発生します。また、ASPへの登録などに必要な初期費用を考慮しても、他のWeb広告に比べて低予算でスタートできるので、高い費用対効果が期待できるのがアフィリエイト広告の大きな魅力です。

Web集客にかかる工数を削減できる

アフィリエイト広告の出稿に際しては、ASPを利用すれば少ない工数で多数のアフィリエイターに対して自社商材をアピールできます。
自社の商材に惹かれて広告を掲載してくれるアフィリエイターが増えれば、自社の広告を目にするエンドユーザーの数も必然的に増えるため、Web集客の手間を大幅に削減できます。

第三者目線から自社商材を宣伝してもらえる

アフィリエイト広告では、アフィリエイターが自分のWebサイトやブログ、SNSなどを使って自社の商材を宣伝してくれます。
アフィリエイト記事の具体的な文章やデザインについては、基本的にアフィエリターの一存となります。アフィリエイターという第三者を通じて、客観的に自社の商材を紹介してもらえるため、従来の広告手法では伝えきれなかった自社商材の魅力や特徴を発信できます。

アフィリエイト広告のデメリット4つ

アフィリエイターに広告を掲載してもらうための手間と費用がかかる

アフィリエイト広告は他のWeb集客方法に比べて手間が少ない点がメリットですが、アフィリエイターを募集するためにある程度の工数は発生します。ただASPに登録したからといってアフィリエイターが集まるわけではないため、アフィリエイターに「この商材を取り扱えば成果を出せそうだ」と感じてもらうためにも、ASPへの登録内容や自社商材ページのデザインを工夫する必要があります。

また、成果発生時の報酬金額を低く設定しすぎると優秀なアフィリエイターが集まらない可能性があります。より確実に成果を出すためにも、予算には余裕を持って広告を出稿することも大切です。

どのくらい成果が出るかはアフィリエイターの力量に依存する

アフィリエイターを集める手間に加えて、アフィリエイターが集まったとしても成果が出るとは限らない点にも留意しましょう。アフィリエイト広告が成果につながるかどうかは、アフィリエイター自身の記事作成能力や広告運用ノウハウに依存します。

一般的に、優秀なアフィリエイターは高単価の案件に絞ってアフィリエイト商材を選定している傾向があります。腕利きのアフィリエイターを集めるためには、ASPに登録されている競合商材よりも高めの報酬単価を設定するなどの対策が必要になります。

自社の意向に沿わないPRをされる可能性がある

上述のとおり、アフィリエイト広告において具体的にどのようなキーワードや文章構成、画像などを使って商材をアピールするのかは、アフィリエイターの裁量が大きいです。広告出稿に際して使用画像やNGワードなどを指定してアフィリエイターに発注することもできますが、実際アフィリエイターが広告主の意向をどのように認識し、どのように自分のメディアで宣伝するかまではわかりません。
そのため、場合によっては自社のイメージや要望とかけ離れた形で商材をPRされてしまう可能性があることに注意が必要です。

ASPを利用する場合は中間コストが発生する

ASPはアフィリエイターを募集するうえで非常に便利なプラットフォームですが、成果が出た場合にはアフィリエイターに支払う報酬の他にASPへの手数料も発生します。また、ASP登録時の初期費用や、登録後の月額使用料も発生するため、ASPを利用する場合はあらかじめどのくらい予算がかかるのかをシミュレーションしておくことをおすすめします。

具体的な金額は各ASPによって異なりますが、一般的には初期費用がおよそ5万円、月額費用が3~5万円、成果獲得時の手数料は報酬金額の30％前後が費用相場となっています。